在宅医療を支える訪問診療の具体的な診療内容と今後について解説
超高齢化社会における在宅医療の在り方
国民の5人に1人が後期高齢者となる2025年問題は、社会的にも大きな影響を与えることが予測されています。その中で1番の問題となっているのが医療や介護費用の増大です。年齢が上がるにつれて医療費も多くなる傾向にあります。高齢化が進み、医療費のかかる世代が増加することで医療費が膨れ上がり、国の予算は足りなくなり、現役世代の保険料を増額せざるを得ない状況に陥ってしまうことになってしまうでしょう。国はなんとかこのような事態を避けようと取り組みを進めています。
その1つとして、在宅医療の推進です。できる限り、住み慣れた地域で必要な医療サービスを受けながら、安心して生活を遅れる社会を目指すという目標を掲げています。在宅医療を推進することで、入院が長期化するのを防ぎ、医療費の削減も行うことを1つの目的として取り組みを進めています。
訪問診療の具体的な診療内容について
在宅医療を支える医療サービスの1つが訪問診療ですが、診療内容は多岐に渡ります。訪問診療の多くは、病気の種類に関わらず対応可能です。対応が難しい場合でも、専門医と連携して診療をおこなうところもあります。具体的な診療内容としては、内科、小児科、神経難病の方、在宅で人工呼吸器や酸素療法を行っている方、末期がんで在宅で緩和ケアを行っている方などです。通院困難な在宅療養者に対して、安心して療養生活を送れるように支援をしています。また、訪問診療に加え、急な体調不良や緊急時には、往診という形で24時間対応可能です。必要に応じて入院の手配を行います。
訪問診療の今後
団塊世代が75歳以上の後期高齢者になる2025年問題の対策の1つとして、国は在宅医療の推進を掲げています。そのため、訪問診療を含む在宅医療サービスは今後ますます需要が増えることが予測されます。患者が住み慣れた地域や自宅で最期まで自分らしく生活できるように各事業所、スタッフ、病院が連携し支えていく必要があります。訪問診療が発展することで、病気だから入院しなければならないといった必要性がなくなり、自分が過ごしたい場所で療養できるようになるという選択肢が増えるでしょう。入院、在宅療養とそれぞれのメリットデメリットはありますが、どちらの療養先を選択したとしても、医療者は患者がその人らしく生活できるように支えていくことに変わりはありません。
